皆さんは、困ったときに気軽に相談できる相談相手はいますか？
今日は、「経営者の妻が押さえておくべき相談相手」についてお話ししたいと思います。

「人生には３人の友人が必要である。医者と弁護士とファイナンシャル・アドバイザーである」（諸説あり）というアメリカのことわざがあるそうです。

気軽に相談できるかかりつけ医を見つける

まず、医者ですが、これは説明の必要がないでしょう。

日本医師会においても、「かかりつけ医」（なんでも相談できる上、最新の医療情報を熟知して、必要な時には専門医、専門医療機関を紹介でき、身近で頼りになる地域医療、保健、福祉を担う総合的な能力を有する医師）を持つことを推奨しています。

家族の身体のことを気軽に相談できるかかりつけ医を見つけるとよいでしょう。

かかりつけ医のような弁護士を見つける

次に、弁護士です。日本は、アメリカのような訴訟社会じゃないから必要ないのではないか？と思われる方もいらっしゃるかと思います。

しかし、特に、会社経営においては、事業活動はもちろん、万が一の際の相続においても法的なトラブルリスクが高いといえますので、日頃から気軽に相談できるかかりつけ医のような弁護士等の専門家を持つとよいでしょう。

なお、私も、経営者の妻の方から、夫の事業に関するものやそうでないもの（夫が変な投資話を持ってきた等、愚痴めいたものも含む）、様々なご相談をお受けしますが、トラブルになる前にご相談いただくことによって、トラブルを回避したり、被害を最小限に抑えたりすることができることがあります。是非、気軽に相談できる専門家を見つけましょう。

お金に関する専門家を見つける

最後に、ファイナンシャル・アドバイザーです。
３つ目の職業等については諸説あるようですが、主に資産運用等（お金）に関する専門家とされるケースが多いようです。

万が一の際の生活保障や老後資金について、経営者の妻として、夫に任せきりにすることなく、「何があっても、自分と家族の生活を守る」という視点から積極的に検討する必要があります。

日本では、生命保険の保険外交員や証券会社の担当者等が近い存在になるかと思いますが、日頃から気軽に相談できる担当者を持つとよいでしょう。

気軽に相談できることが重要

以上、経営者の妻が押さえておくべき相談相手について解説しました。
餅は餅屋といいますが、何はともあれ気軽に相談できることが一番です。まずは、気軽に相談できる専門家を探してみませんか。

※本記事に記載の情報は2022年1月15日現在のものとなり、将来変更となる可能性があります。