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相場が急変した際にご確認いただきたいこと

長期にわたる資産運用を旨とする商品を保有されている際には、短期的にマーケットが大きく動いたとしても必ずしも慌てる必要はありません。

相場が大きく動いた時にこそ、以下の点について今一度ご確認ください。

長期的な視点で資産運用を行うことで、短期的な相場の変動を吸収できることが多くみられます

例えば、世界金融危機が発生した際の2007年12月末から2008年12月末までの値動きを見ると、日経平均株価および米国の代表的な株価指標であるS&P500は約40%下落しましたが、その後5~7年で下落前の水準まで回復しています。

図1 1999年12月を100として各マーケットの値動きを示しています。
※日経平均株価は日本経済新聞社の著作物です。また、S&P500はS&P Globalの著作物です。

資産を分散することにより、リスクを一定程度コントロールすることが可能となります

国内株式だけ、または外国株式だけでの運用に比べて、債券を運用資産に組み入れたポートフォリオを組むことで、リスクを一定程度コントロールすることが可能になります。ご自身にあったリスクリターンの組合せを見つけていただくことが重要です。

一部の資産を一時的にマネー型の特別勘定へ移転することで、資産の目減りを軽減できます ※諸費用の控除などにより積立金が減少することがありますので、ご注意ください

円建てのマネー型特別勘定が設定されています。その場合、近々の資金ニーズなどで運用資産の保全を重視したいときには、積立金をマネー型特別勘定へ移すことで、市場の変動リスクを緩和することが可能です。

積立金の移転については商品によって条件がありますのでご契約のしおりや約款でご確認ください。

マネー型:

主に円建て短期公社債や円建て短期金融商品に投資し、特別勘定資産の安定的な収益の確保を目指します。

マーケットの先行きが読みにくい局面で資金を一時的に退避させる目的でご利用いただけます。

なお、諸費用の控除などにより積立金が減少することがありますので、ご注意ください。

ご自身の運用に関する考え方や状況を再確認いただいたうえで、ご不明な点やご懸念がありましたら、ご契約を担当した代理店へご相談ください。お客さまの状況に応じて丁寧にご説明いたします。

なお、運用先の変更については、マイページやNN Linkといったインターネットサービスを通じたお手続きも可能です。

弊社サービスセンターでもお手続きの受付は可能ですのでご連絡ください。

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